【この記事を書いた人】
CLASSIX株式会社 営業/終活アドバイザー
葬儀費用の平均相場、内訳、補助金を解説します
人生の最後を彩るセレモニーである葬儀。
故人の最後のお別れは、悔いのないものにしたいとお考えでしょう。
しかし、日常で葬儀の費用に触れる機会は少なく、実際の費用や相場をご存じない方もいるのではないでしょうか。
今回は、葬儀の費用について以下の5点を中心にご紹介します。
- 葬儀の方式と費用相場
- 葬儀費用の内訳
- 葬儀費用の支払い者や支払方法
- 葬儀費用をおさえるコツ
- 葬儀費用で注意したい点
故人を盛大に見送ろうとして、葬儀金額が大きく膨らんでしまう方もよく見かけます。
費用を抑えた良い葬儀をするための情報なので、ぜひ最後までお読みください。
葬儀の方式と費用相場
2022年に行われた「第5回お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用全体の平均は110.7万円でした。
新型コロナウイルスの影響もあり、2020年に行われた前回調査と比べ73万円ほども減少しています。
全体の費用平均は110.7万円ですが、必要な費用は葬儀方式によって大きく異なります。
葬儀の方式は4種類に大きく分けられるため、順番にみていきましょう。
①一般葬
一般葬とは、家族や親戚、友人や職場の方などを広く呼んで行う葬儀のことです。規模の大きい、昔ながらの葬儀スタイルとも言えます。
以前は一番多い葬儀方法でしたが、2022年は全体の25.9%と減少傾向にあり、費用の相場は200万円ほどです。
一般葬では、お通夜→告別式の順で葬儀が執り行われます。
家族や親戚は両方に参加しますが、友人や職場の方はお通夜のみの参列になるケースもよく見られます。
故人と縁のある方を広く呼ぶため、交友関係の広い方、社会的な人間関係を重視する方に選ばれることが多い方式です。
②家族葬
家族葬とは、家族や親戚、親しい友人などに参列者を絞り、小規模に行う葬儀のことです。
2022年の調査では全体の55.7%と一番多い割合を占め、費用の相場は100万円ほどと言われています。新型コロナウイルスの影響から大勢での集まりを控えたご家族が多いため、家族葬が増えたとも言われています。
家族葬に決まった定義はないのですが、参列者数の目安は30人ほどでしょう。規模が小さいだけで、葬儀の方法は一般葬と同じです。
近しい人による、心のこもった葬儀を希望する方に選ばれる方法です。
③一日葬
一日葬とは、お通夜と告別式の日を分けずに、1日で全てを行う葬儀のことです。近親者のみの小規模な葬儀でよく選ばれています。
2022年の調査では全体の6.9%を占め、費用の相場は50万前後と言われています。
葬儀の規模が小さいため参列者への対応が少なく、ご家族がゆっくり故人とお別れできることがメリットです。
また、1日で葬儀が済むため、連休を取りづらい方も参列しやすいでしょう。
お通夜を省き、昼頃から告別式と火葬を行うことが多いのですが、夕刻から告別式のみを行うプランも最近は登場しています。
④直葬
直葬とはお通夜や告別式を一切執り行わず、ご遺体を直接自宅から火葬場に運ぶ方法です。参列者は家族や親戚などの近親者のみに限られ、僧侶による読経の有無も葬儀会社やお寺と相談して決定します。
2022年の調査では全体の11.4％を占め、費用の相場は15万〜25万ほどと言われています。
しかし、非常に小さな葬儀になるため、法要が不十分だったと後悔する方もいらっしゃいます。
一番望ましい葬儀方式が直葬なのか、よく考えてから決めることをおすすめします。
葬儀の方式は4種類に分けられ、葬儀の規模や内容が異なることを説明しました。
葬儀の規模によって必要な金額は異なるのですが、地域による差はあるのでしょうか。
次は、地域による葬儀相場の違いを解説します。
地域による葬儀費用の相場の違い
葬儀費用の相場は、県によって2倍ほどの差があります。
葬儀の平均的な規模は地域によって異なるため、大きなお葬式が定番の地域では、葬儀費用の相場も大きくなるのでしょう。
同じ県内でも地域によって葬儀の相場は異なるため、葬儀会社にお住まいの地域の費用相場を聞いてみるのがおすすめです。
では、実際に葬儀にはどのような費用が必要なのでしょうか。
次は、葬儀費用の内訳を解説します。
葬儀費用の内訳
葬儀費用の内訳は以下の4種類です。
- 葬儀本体の費用
- 飲食費
- お布施
- 追加サービス費用
1つずつ、順番に解説していきます。
①葬儀本体の費用
一番金額が大きいのは葬儀本体の費用で、お通夜と告別式の開催に必要な費用です。葬儀会社の基本プランに該当します。
2022年の調査での平均価格は、67.8万円でした。
葬儀本体の費用に含まれる代表的なものをご紹介します。
- 葬儀会場の使用料
- 祭壇や棺、遺影の費用
- 司会などの人件費
- 寝台車・霊柩車の費用
- 火葬費
希望に合わせて、祭壇や棺などをグレードアップできる葬儀会社も多く見られます。
葬儀会社によって詳細は異なるため、プラン内容はよく確認しておきましょう。
②飲食費
飲食費は、通夜振る舞いや葬儀場での会食など、参列者をもてなすための費用のことです。
2022年の調査では、飲食費の平均費用は20.1万円でした。
参加人数によって金額が大きく変わるため、葬儀本体の費用とは別に考える必要があります。
自分で仕出し料理などを手配することもできますが、葬儀会社の提携サービスを利用することも可能です。
③お布施
お布施は、葬儀で読経をしてくれた僧侶に支払う費用のことです。
必要な費用は依頼するお寺や故人の戒名ランクによって異なるため、お寺や葬儀会社に確認してみましょう。2022年の調査では、葬儀でのお布施の平均金額は22.4万円でした。
亡くなってから戒名を授けてもらった場合は、戒名料も必要になります。
戒名にはランクがあり、選んだランクによって戒名代は20万〜100万以上と幅があります。
戒名のランクは、既に亡くなっているご家族の戒名ランクを考慮して決定します。
今後のお布施にも戒名のランクは影響するため、どのランクの戒名を選択するかはご家族でよく話し合って決めましょう。
④追加サービス費用
基本料金に含まれないサービスを依頼した場合は、追加サービス費用が必要となります。
葬儀会社によって異なりますが、いくつかの例をご紹介します。
①湯灌（ゆかん）
湯灌とは、棺に納める前に故人の体を清めることを言います。
専用のバスタブやシャワーで、ご遺体を入浴させるプランが多いようです。
お風呂が好きだった故人を癒したり、闘病でお風呂にゆっくりと入れなかった故人をいたわる目的で依頼するご家族も増えています。
費用相場は葬儀会社やバスタブ利用の有無によって異なりますが、5〜10万円ほどです。
②エンバーミング
エンバーミングとは、血液と防腐剤を入れ替えることで遺体を衛生的に保存する技術です。具体的には遺体を洗浄し、殺菌消毒、血液や消化器官を抜いて防腐養液を入れる処置が行われます。
事故などで傷ついた遺体を修復したり、闘病で変わった姿を以前の姿に近付けることも可能です。
エンバーミングは、15〜25万円で依頼できることが多いようです。
エンバーミングを施されたご遺体は10日～2週間は安全に保たれるため、火葬までの日にちが空いてしまう方、元気だった頃の姿でお別れしたい方などによく選ばれています。
③お花・祭壇などのグレードアップ
葬儀会社の基本プランには、祭壇のお花や棺の代金が含まれています。
しかし、故人が好きだったお花を増やす、装飾入りの棺に変更する、祭壇を大きくするなどのグレードアップをした場合は追加料金が必要です。
基本プランから大きく値段が上がることもあるため、よく考えて検討しましょう。
④当日お返しをする場合は香典返し
香典返しは、従来は四十九日の法要が無事に終了してから用意していましたが、近年は葬儀の当日に香典返しを渡す事例も増えています。
2022年の調査では、香典返しの平均総額は22.8万円でした。
当日に香典返しを渡す場合は、香典返しの費用も計算に入れましょう。
葬儀費用の内訳を説明しました。
どの内容も、葬儀を執り行うために非常に重要な費用です。
では、この金額は誰が支払うのでしょうか。次は、葬儀費用の支払いについて解説します。
葬儀費用は誰が支払う
葬儀費用は高額になることが多く、支払いに悩む方もいらっしゃいます。
ここからは、以下の3点を解説します。
- 葬儀費用の支払い者
- 喪主と施主の違い
- 相続財産からの葬儀費用の支払い
順番に見ていきましょう。
喪主が支払うことが多い
葬儀費用の支払い者に決まりはありませんが、「祭祀継承者」となる方が喪主を務め、葬儀費用も支払うことが一般的です。
誰が喪主になるかの決まりも無いのですが、故人と一番血縁の近い方が務めることが多いようです。
喪主の決め方は、下の順を参考にしてください。
1 故人の配偶者
2 故人の子ども
3 故人の親（故人が若い場合など）
4 故人の兄弟姉妹
家族の在り方が多様化しているため、葬儀費用を故人の子どもや親戚全体で分担する事例も増えています。
喪主と施主の違い
喪主は遺族の代表者で、葬儀の総責任者となります。
一方、施主は「お布施をする主」の意味で、葬儀費用を負担する人のことです。
喪主と施主は同じ人が務めることが多いのですが、経済力の無い子どもや高齢者が喪主の場合、施主を別に立てることも珍しくありません。
相続財産から葬儀費用を支払えるのか
故人のお金で葬儀費用を支払いたい方もいらっしゃると思います。
その場合、葬儀費用はご家族が一度立て替え、相続財産で後から穴埋めする形になります。
故人の銀行口座から葬儀費用を直接引き出せればよいのですが、亡くなった方の口座は凍結されるため、引き出しができないのです。
実際は口座が凍結される前に葬儀費用を引き出す方もいるようですが、正式な方法では無いことは覚えておいてください。
故人が加入していた生命保険の「死亡保険金」を利用する方法もありますが、死亡保険金の支払いは書類の到着から5〜6営業日かかる会社が多いようです。
死亡保険金を葬儀費用に利用したい場合は、支払い期限に間に合うかを必ず確認しましょう。
相続財産や保険金の扱いは相続トラブルになる可能性もあるため、葬儀費用の支払い方法は相続人で合意しておくことをおすすめします。
葬儀費用の支払いについて、説明しました。
故人をしっかりと送り出したいと考えた結果、葬儀費用が想定よりも多くなることは珍しくありません。
では、葬儀費用が高額になるのを防ぐためにはどうしたらよいのでしょうか。
葬儀費用の負担を抑えるコツ
葬儀費用を抑えるコツは、以下の5点が挙げられます。
- 複数の葬儀会社の見積もりを取る
- 葬儀の規模や形式を検討する
- 飲食代や葬祭用品のランクを検討する
- 香典を葬儀費用の支払いに充てる
- あらかじめ互助会に加入する
葬儀は亡くなってからすぐに執り行うため、準備は非常に慌ただしいものです。
そのため、後から葬儀費用について後悔する声もよく耳にします。
これから紹介するコツを覚えておくことで、無理のない金額で葬儀を執り行うことができるでしょう。
①複数の葬儀会社の見積もりを取る
1つ目のコツは、契約を結ぶ前に複数の葬儀会社の見積もりを取ることです。
葬儀会社によって基本プランに含まれるサービス内容が異なり、価格にも差があります。
見積もりの地点で、詳しいサービス内容や追加料金も確認することで、実際の金額に近い見積もりを取ることができます。
取った見積もりを見比べて、葬儀の金額を冷静に判断しましょう。
②葬儀の規模や形式を検討する
2つ目のコツは、葬儀の規模や形式を検討することです。
葬儀会場を小さくして参列者数を絞れば、葬儀費用を抑えることができます。
今までのお付き合いやご家族の考え方を尊重したうえで、必要な葬儀の規模を検討してみましょう。
参列者がオンライン参加できる葬儀会社なら、費用を抑えて多くの方にご参列いただくことも可能です。
③飲食代や葬祭用品のランクを検討する
3つ目のコツは、飲食代や葬祭用品のランクを検討することです。
参列者に振る舞う食事や、棺や祭壇などの葬祭用品も葬儀費用に大きく関わるためです。
新型コロナウイルスの影響から大人数での会食を避けるため、飲食の規模を小さくする方も増えています。
棺や祭壇などの葬祭用品も、どのランクのものが必要かもう一度考えてみましょう。
④香典を葬儀費用の支払いに充てる
4つ目のコツは葬儀費用を抑える訳ではありませんが、参列者からの香典を葬儀費用の支払いに充てることです。
参列者が多い葬儀では、いただく香典の金額も多くなります。
参列者との関連性や年齢によっても異なりますが、香典により葬儀費用の1/3〜1/2をまかなえる場合もあるようです。
⑤あらかじめ互助会に加入する
5つ目のコツは、あらかじめ利用する葬儀会社を決めておき、互助会に加入しておくことです。
互助会とは、結婚式やお葬式に備えて、あらかじめ契約した冠婚葬祭の会社にお金を積み立てるシステムです。
保険と似たシステムに見えますが、積み立てた費用は葬儀費用の割引などのサービスで還元されるため、解約しても現金があまり戻らない点に違いがあります。
互助会に加入した場合は家族や親戚にもその旨を知らせて、契約した葬儀会社を利用するように共有しておきましょう。
葬儀費用の負担を抑えるコツをご紹介しました。
しかし、費用を抑えてもご家族に一定の負担は必要となります。
そこで、ここからは葬儀費用の補助金制度をご紹介します。
葬儀費用の補助金制度
葬儀費用の補助金は、健康保険組合からの葬祭費・埋葬費の支給や生活保護法による葬祭扶助があります。
補助金の詳細は自治体や保険組合によって異なるため、加入している自治体や保険組合に確認するのが確実です。
①健康保険の埋葬料
故人が加入していた健康保険から葬祭費・埋葬費が支給されるため、保険証の返却時に確認しましょう。
保険組合による葬祭費・埋葬料の例をいくつかご紹介します。
＜健康保険による葬祭費・埋葬費の例＞
| 保険組合名 | 対象者 | 金額 |
| 国民健康保険 | 被保険者 | 自治体によって異なる |
| 後期高齢者医療保険 | 被保険者 | 自治体によって異なる
例：徳島県 2万円 岩手県 3万円 愛知県 5万円 東京23区 7万円 |
| 協会けんぽ | 被保険者・被扶養者 | 5万円 |
| 富士通健康保険組合 | 被保険者・被扶養者 | 被保険者 10万円
被扶養者 6万円 |
| NTT健康保険組合 | 被保険者・被扶養者 | 10万円 |
（2023.3月調べ）
②生活保護法の葬祭扶助
困窮により最低限度の生活ができないと認められた方には、自治体による葬祭扶助があります。
基本的には生活保護を受けている方が対象となるため、利用している福祉事務所に申請しましょう。
葬祭扶助制度では必要最低限の葬儀となり、お通夜、告別式を伴わない直葬となります。
自己資金を足して規模を変更することはできないため、利用する場合は覚えておきましょう。
葬儀費用に関する補助金制度をご紹介しました。
利用できるものはしっかりと利用し、負担を抑えるとよいですね。
ここからは、葬儀費用について注意したい点をご紹介します。
葬儀費用について注意したい点
葬儀費用について注意したい点を、3つご紹介します。
葬儀は一生に一度の式典ですが、慌ただしく契約することも多いです。
注意点をしっかりと確認して、後悔のない葬儀を執り行いましょう。
①見積もりに含まれる内容をよく確認する
葬儀費用の見積もりは、内容を細かく確認しましょう。
葬儀会社のホームページでは、「葬儀一式〇万円」と掲載されることが多いのですが、その金額に含まれる内容は葬儀会社によって異なります。
希望する葬儀に近づけようとオプションをどんどん追加し、費用が予定金額の2倍、3倍に膨れてしまうことも珍しくありません。
提示されたプランの内容をよく確かめ、実際の支払い金額を見積もりの地点で細かく検討しましょう。
②葬儀会社の担当者とコミュニケーションを取る
葬儀会社の担当者と、費用や葬儀の全体像についてしっかりとコミュニケーションを取ることも大切なポイントです。
葬儀を申し込むと葬儀会社の担当者がつき、ご家族と葬儀の内容を決めていきます。その中には費用の話も含まれるため、悲しみの中でお金の話をされることに大きな違和感を覚える方もいらっしゃるでしょう。
しかし、葬儀と費用は切り離せない問題です。
悪質な葬儀会社もありますが、多くの葬儀会社はご家族に寄り添った葬儀ができるように取り計らってくれます。
プラン内容や費用の気になる点は質問し、ご家族の意向をしっかりと伝えることで満足度の高い葬儀が執り行えるでしょう。
③希望する規模の葬儀を家族内でよく相談する
希望する葬儀の規模は、家族内でよく話し合ってから決定しましょう。
葬儀の規模に関して、以下のようなトラブルも存在するためです。
- 家族葬にしたら、大規模な葬儀を希望する親族とトラブルになった
- 大規模な葬儀にしたが、想定よりも参列者が少なかった
- 葬儀の規模を小さくしたら、後から自宅に訪れる弔問客の対応が大変だった
どの規模の葬儀が最終的にご家族の希望に合い、負担が小さいのかをよく考えて葬儀の規模を決定しましょう。
葬儀は追加費用が分かりづらいことも多く、葬儀後に行われる納骨や回忌法要などの供養にも費用が必要です。
「お寺でまるっとお葬式」なら、葬儀費用からその後の法要までを全て含んだ安心価格で、大切な方を丁寧にご供養いただけます。
「お寺でまるっとお葬式」は火葬から納骨・供養を安心価格で執り行います
最近は亡くなった方の遺骨をお寺に納骨し、法要をオンラインで行えるサービスも登場しています。「お寺でまるっとお葬式」は、お寺の手厚いサポートを受けられるので、安心して大切な方の供養を任せられます。
お寺でお葬式
直葬で火葬した後、お寺の本堂でお葬式を執り行います。
自宅からオンライン参加も可能です。
離れた場所でも、スマホなどのデバイス15台まで同時に参列できます。
お寺でお墓（納骨）
お葬式をおこなった寺院の納骨施設で、丁寧に永代供養させていただきます。
3年・7年・13年プランにより、個別にご供養させていただきます。
年１２回法要
月命日・お彼岸・お盆など、毎月お寺から合同法要の様子がオンラインで配信されます。
お寺にお参りに行くことも可能です。
世界から法事
四十九日・一周忌・三回忌なども、オンラインでおこなうことができます。
海外にも配信されるので、離れたご家族様などにも喜ばれます。
まとめ
葬儀の費用は葬儀の形式や規模によって大きく異なります。
葬儀会社とは慌ただしい中で契約する方も多く、費用に関する認識にズレがあるとトラブルになりかねません。
ご家族に必要な葬儀プランをしっかりと検討し、複数見積もりを取ることで葬儀費用を抑えることができるでしょう。
心のこもった葬儀で、故人をしっかり送り出せることを心より祈っております。
